株式アナリストの厳しい現実

８月７日のロイターに興味深い記事がありましたのでご紹介します。
「落日の株式アナリスト、厳しい現実と生き残りの方策」

以前、マネックス証券チーフ・ストラテジスト広木隆（ひろき・たかし）氏の「相場を予想するということ」をご紹介しましたが、ファンダメンタルズ(基礎的経済指標)を分析し、株価などを予測する仕事の人たちは、もう死にそうなくらい追い詰められているようです。

まあ一般のサラリーマンに比較し高給を貰っている(らしい)ので、それも当然なのかも知れませんが、そうした人たちの現在の苦境をロイターが書いています。

要旨

１　市場予測には政治だけが意味を持つようになった
　２００８年の金融危機以来、世界的な低金利が常態化し、株価を動かしているのは、個別企業の業績よりも中央銀行の金融政策（やGPIFの投資政策）となってしまった。

２　困った大統領であるトランプ氏の気まぐれなツイッターにより、株価は大きく変動し、アナリストは言うに及ばず、政治記者たちもまったくお手上げ状態。　

３　政治要因として、中国共産党の経済原則を無視した政策や、イギリスのブレグジットなどは、多分中枢の人間でも明日どうなるのか分かっていないようなので、まして政治に疎い（株式価値は素早く計算出来る）アナリストは「どうなっても俺の責任じゃない」と言いたいところでしょう。

４　株価予測にもとづき投資するアクティブ運用は、その酷い成績が知れ渡り、年々パッシブ運用に押しまくられた結果、運用資金が縮小し、ファンドマネージャーやアナリストはリストラされるか、給料が減らされているかも・・・。

５　そもそも、アナリスト・レポートを信頼し、巨額な投資をしようとするクライアントはいなくなり、レポート自体も山ほどスプレッドシートを付けてはいるが、結論は「将来は過去の延長線上にあるかもね・・・」ってことなので、わざわざレポートにお金を払う気になれないようです。

６　結論として、アナリストの企業や産業に関する高度の知識や分析力は、現在の状況において「無意味」となった。

たぶん７割ぐらいは正しい要約であり、川島ＦＰのいい加減な追記が３割ぐらいとお考えください。

さて、これを読んでいるあなた！
有名な証券会社のアナリストの講演を、高額な授業料を支払って受講していませんか？

ネットを見て「一攫千金」を狙い、株式講座などを受講するか、ＤＶＤなどを買っていませんか？

はっきり言って、それらはすべて詐欺です。

そんなに儲かるなら、こっそりと自分だけ儲けていればよいのに、わざわざ手の内を多くの人たちに教えてくれるのは、その情報や手法では儲けられないので、素人を騙して日銭を稼ぐしか方法がないのです。

そこで、オーバーコンフィデンス（自信過剰）の投資家の皆様に是非お伝えしたいことは、チャートにしろファンダメンタルズ分析にしろ、投資の成績にはまったく結びつきませんから、時間の無駄とお考えになられたらいかがですか？

１０年ぐらいすると、トランプさんや中国共産党や、ブレグジットなどは消え失せているでしょうから、今年、来年の心配をするよりも、バフェットの言うようにインデックス投信を持ち続けることが、儲けるための最善の策ではないかと私は考えます。




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